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高度生殖医療を受ける人のために

高度生殖医療を受ける人のために

高度生殖医療とは女性の卵巣内から卵子を体の外に取り出し、受精させる技術をさしています。そして、人工授精など精子を操作する(いきのよい精子を回収したり、濃縮したりする技術)ことは高度の範囲外のこととされています。しかし、最近は未熟な精子を取り出し、シャーレの中で成育させることなども行われていますので、どこからが「高度」なのかの線引きは曖昧になってきています。

高度生殖医療が、それまで妊娠が不可能であった女性の何割かにおいて、妊娠を可能にしたことは間違いありません。例えば両方の卵管が閉塞していたり、外科的に切除してしまった女性において、高度生殖医療なしには妊娠はありえませんでした。さらに、顕微授精の登場は「男性不妊」のかなりの方の妊娠を可能にしました。

体外受精は女性の卵管に問題があり、卵子が子宮にたどりつくことができない患者さんに対して、そのプロセスをバイパスする治療としてスタートしました。すなわち、卵子を卵巣の中から直接取り出し、シャーレの中で受精させて子宮に戻すわけですから、仮に両方の卵管が閉塞していたとしても妊娠は可能です。その後、この治療法は卵管因子にとどまらず、重症の子宮内膜症の患者さんや、男性側に乏精子症があり、人工授精を繰り返しても妊娠に至らない症例などに適応範囲を広げていきました。さらに機能性不妊(原因不明不妊)におけるタイミング法→人工授精の次のステップに位置づけられています。

しかしながら、この治療にはさまざまな問題があるのも事実です。この治療を受ける患者さんに大きくのしかかってくるのは、「肉体的負担」、「経済的負担」、「心理的負担」です。
「肉体的負担」については、『はからめ通信8号 体外受精の実際』に詳しく書きましたので、そちらを参照してください。

「経済的負担」と「心理的負担」とは分けて考えることができないと思います。不妊治療はステップアップすると、医療費もステップアップします。人工授精 では1回あたり、1~3万円ですが、体外受精となると1回あたり30~70万円という高額の医療費が重くのしかかります。それでいて体外受精1回あたりの妊娠率は20~30%程度です。4人の女性が体外受精をおこなっても妊娠するのは1人ということです。「このままどんどんお金がかさんで、年をとっていくのかと思うと、いてもたってもいられない」いうメールをもらったりすると、こちらも本当に気の毒な気持ちになります。

体外受精をおこなう医師には、患者の精神的なフォローをおこなう責任があると私は思います。しかしながら、体外受精が現在健康保険適応外にあるため、おざなりにするドクターも多くいるのが現状です。

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≪院長プロフィール≫
こまえクリニック院長 放生 勲

昭和62年3月 弘前大学医学部卒業

都内の病院にて2年間の内科研修

フライブルク大学病院および
マックス=プランク免疫学研究所留学

東京大学大学院医学博士課程修了
(東京大学医学博士)

平成11年5月こまえクリニック開院

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